トランプ絡みの大相場に乗りたい方へ　その３

前回に続いてトランプ絡みの大相場に乗っかる方法の考察です。トランプ・ショックという名前が付くような強烈な大相場が発生するとしたら、それはおそらくトランプ大統領が電撃辞任するような場合でしょう。

これだけ世界中から叩かれていては、内側からもトランプ降ろしとも言えるような動きが起きるかも知れません。日本の総理大臣と違ってアメリカの大統領には強大な権限があるので、本人が決断しない限りは辞任ということはあり得ないでしょうが、何せあの性格の人なので何が起きるか分かりません。

そこでFXトレード戦術で考えたいのが、2つの戦略です。1つ目はトランプ大統領のさらなるサプライズ的な政策によるドルの大暴落です。もう1つは、トランプ大統領が失脚したり電撃辞任、またはあまり考えたくはありませんが暗殺など、何らかの理由でトランプ大統領が不在になる展開です。これはおそらく強烈なドル高で反応することでしょう。

トランプ大統領絡みの大相場があるとしたら、この2通りです。それぞれが全く逆の方向に進むであろう相場なので、両方の可能性を考えておく必要があります。

この2通りについてまずは1つ目のトランプドル安から解説していきましょう。

前回では、トランプ大統領絡みの大相場は2通りあると述べました。1つはトランプ大統領の政策によるドル安、もう1つはトランプ大統領が何らかの理由で不在になることで起きるドル高です。今回は、1つ目であるトランプ・ドル安からいきましょう。

トランプ大統領が打ち出す政策に共通していることは、アメリカ・ファーストです。悪い言い方をすれば、アメリカさえ良ければ後は何でも良いという考え方です。この基本によって内向きな移民政策が発せられ、特定の国籍の人が入局拒否になったことはご存知の通りです。これによってアメリカ経済はダメージを受けるとマーケットは受け止めています。なぜなら、今やアメリカ企業は移民の力なしでは企業価値を維持できないからです。

すでに大手IT企業の多くは反対声明を出しており、あらゆる手を使っても移民の社員を守ると名言しています。つまり、アメリカ企業の中でも先進的な企業はトランプ大統領の政策を支持していないということです。

ダウ平均にも含まれている大手企業の多くがトランプ大統領の政策に迎合していないという事実は、投資意欲を削いだりアメリカ企業の海外流出という事態も引き起こしかねません。

そこでとりたいFXトレード戦術が、ドル売りです。